60歳で株価暴落なら、個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）の受け取り年齢を遅らせろ！

60歳の時に、リーマンショック級の株価暴落が起こったらどうするか？

個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）に加入している人は、不安ですよね。

でも、大丈夫！

個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）は60歳から70歳までの間で「自由に受給年齢を決める」ことができます。

60歳で株価暴落が起こっていたら、5年以上は受給年齢を遅らせれば良いのです。

iDeco（イデコ）の受給年齢は自由に決められる

個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）は「60歳で受け取り」というイメージが強いようです。

しかし、実際は60歳から70歳までの間で「自由に受給年齢を決める」ことができます。

受け取りの年齢を遅らせれば、「株価が回復するまで」そのまま運用を続けることができるのです。

世界経済のネタ帳より（http://ecodb.net/stock/dow.html）

2008年に起きたリーマンショック後も株価は5年で元に戻りました。

もし、60歳で株価の暴落が起きていた場合は、最低でも5年以上は受け取りを遅らせて運用を続けましょう。（余裕があるなら、7年ぐらいは必要）

株価が回復するまで運用を続ければ、個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）の株式運用で大きく損する確率は下がります。

60歳で株価暴落が起きていたら、66歳以降の受け取りにしましょう！

ただし、個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）の受給年齢を遅らせることでデメリットも出てきます。

もし、70歳まで受取を遅らせても、積立を続けられるわけではありません。

60歳まで積み立てたものを運用するだけの「運用指図者」になります。

「運用指図者」になって運用期間を伸ばすということは、それだけ口座管理費のコストがかさみます。

口座を維持して、運用を続けるために必要なコストは以下の2つです。

最低でも毎月64円のコストがかかるということです。

5年運用を遅らせれば、5年✕12ヶ月✕64円＝3,840円は最低でもコストが増えるということです。

口座管理費が有料の金融機関で運用している場合は、更にコストがかさみますので注意しましょう。

50代で個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）を始めた人は気をつけて下さい。

個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）の積立期間が10年以下の50代は、受給年齢が60歳からではありません！

50代でiDeco（イデコ）を始めた人は、受取年齢を5年以上遅らせることができない場合があるのです。

56歳から個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）で株式運用を行うのは、運用期間が5年以上延長できないので注意が必要です。

5年で株価が回復する保証はないことを考えると、運用期間を5年以上伸ばせない50代が株式投資を行うのはリスクが高い！

ゼニー簿は50代の個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）運用は、「節税目的」に絞って「債券投資」を勧めています。

60歳で株価の大暴落が起これば、受取年齢を遅らせればいいでしょう！と簡単に言いました。

しかし、この運用戦略は「老後の資金に余裕があること」が前提になります。

60歳から個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）を受け取らないと生活できないような経済状態では、株価回復まで待つような運用はそもそも不可能です。

株式運用のリスクを軽減するには、長期投資が基本です。

個人型確定拠出年金iDeco（イデコ）だけで安心せずに、イデコ以外にも60歳からの老後資金に困らないように備えておきましょう。